おとなの発達障害
近年、おとなの発達障害に注目が集まっています。
発達障害が増加していると言われていますが、私は実は以前から発達障害傾向を持つ方は一定の割合（それも現在の子どもの発達障害の割合とあまり変わらない割合）でいらっしゃったのではないかと考えています。
そのことは、2002年と2012年とに文部科学省が行った全国調査において発達障害の可能性のある子どもの割合が微増（6.3%→6.5%）に留まっていることや、2007年の成人期ADHDの世界的有病率は3.4%と推定されていること、ひきこもりや不登校の背景因子のうち約4人に1人は発達障害があることなどからも伺えます。
また私の臨床経験からも、最近、おとなの発達障害を主訴に受診されている方が増えていること、堺市こころの健康センターの嘱託医としてひきこもり相談をしておりますが、相談に来られる方の中に発達障害症状を持つ方がたくさんおられることを目の当たりにして以前からかなりの割合でいらっしゃったのではないかと実感しております。
ではなぜおとなの発達障害が増えているのでしょうか？
高度経済成長時代が終焉し、社会が多様化し、年功序列や終身雇用などの一方向性が消失した結果、企業・会社が求めるニーズも大きく変化しました。逆にいい意味でも悪い意味でも社会が成熟してきたために、今まで気づかれなかった発達障害に注目され始めたかもしれません。
ひょっとしたらそこ（発達障害的な視点）に気づくだけの余裕がなかったかもしれません。したがって多かれ少なかれ以前より発達障害的な特徴を持っておられる方は多く存在していたが、ただ気づかれていなかったのではないかと考えております。
残念なことに発達障害のニーズに社会が対応できていないのが現状です。特に高校・大学・就職などの分野は最も支援が立ち遅れている分野と言えるでしょう。
では発達障害を持つ方の就労上の課題はと申しますと、発達障害の中核症状である社会性およびコミュニケーションの障害がそのまま就労の課題となってきます。
コミュニケーション面では、ミスをしても報告ができない、不必要な言動が多い、曖昧な指示が理解できない、相手の気持ちを無視してしゃべり続けるなどがしばしば問題となります。また、感情的になりやすく、かんしゃくを起こす、音や光が気になるため、勝手のパソコンのモニターや電気を切ってしまうということが問題となってしまう方もおられます。
以上のことから社会が変わっていく必要があります。発達障害の症状を持つ方を変わった人と扱うのではなく個性のある人と尊重する社会になってほしいと思います。
しかし社会が変わるのを待っていても始まりません。そして自立は孤立からは生まれません。
もちろん成人期ADHDにおいて薬物療法が承認されるなど、少しずつ医療側からも動きが出てきておりますが、青年期・成人期においても心理社会的治療が大切であることはいうまでもありません。
したがって、家庭・教育・医療・行政・職場（会社）が連携していくことが心理社会的治療に大切です。まずは当院において最初の1歩を踏み出すことに繋がる支援をしていければ思います。とにかく働く喜びと充実感を実感していただきたいと思い、当院では就労支援にむけて関係機関との連携に力をいれていきます。
